高周波超高圧の電位負荷を利用した治療器

高周波超高圧の電位負荷を利用した治療器（こうしゅうはちょうこうあつのでんいふかをりようしたちりょうき）は、現在の電位治療器の原型となった治療器で、数十万〜100万ボルト以上の高周波の電位負荷を利用した治療器である。「100万ボルト超高圧治療器」と呼ばれている。

開発の歴史

日本人の発明家原敏之（本名：原平助）がドイツの医学雑誌「生物の生命と電気」に掲載された、「高圧送電線の下に長く住んでいる人には結核患者はいない。また農作物の収穫量も多い」という記事をきっかけに、「電界が人間の体に良い影響を与えるのではないか」と考え、1928年に世界で初めて開発され、福岡総合病院で公開実験が行われている。

構造

残存している写真などから推察すると、本体と巨大な絶縁体および通電板から構成されている。被験者は、階段を登って所定の治療位置に座る。管理者は安全な場所から通電スイッチを入れる。手に金属を持つ被験者の手からコロナ放電が確認できる。メーカのホームぺージには、交流と書いてあるが、高圧電気学の専門家は、交流ではこの超高電圧はでないと述べており、高周波というのが正しい。高圧電気学の専門家の理論的追記が求められる。

製造と販売

戦後、電位治療器メーカーの株式会社白寿生科学研究所により数台が製造され、同社は東京と大阪に診療所を設置して、医師の管理下で患者に治療を行っていた。東京の診療所長には、元九州電力病院長（現福岡大学病院）森萬壽医学博士が就任し、治療を行っていた。週刊誌や新聞に掲載されたほか、テレビのワイドショーなどでも「稲妻療法」としてしばしば放映されている。同社の古い会社案内や広報誌によると、100万ボルトヘルストロンとして日本国内数ヶ所の医院（尼崎市「第2共同外科」・八尾市「丸山診療所」など）やインド救ライセンター（現在のJMLMA)、マレーシアの華人系病院である同善病院（Tung Shin Hospital）へ設置されている。同社広報誌には、昭和61年9月に森顧問医師がクアラルンプールの同善病院物理治療研究センターを訪れ、100万ボルトヘルストロンを確認し、これまでに26000名の患者がかかったと記述している。また、旧皇族の閑院純仁（閑院宮春仁殿下）は同紙によるインタビューのなかで、ヘルストロンの愛用者であり東京の白寿診療所に通っていたと述べていることから、100万ボルトにかかっていたと思われる。同社広報誌によると、小田原のヘルストロンの代理店であった西口加平氏は、自分史の自著の中で、閑院宮春仁殿下は、中国東北部に駐屯していた旧日本軍戦車第５連隊長（陸軍大佐）をしてた時に陸軍伍長として殿下の世話役をしていたと記されている。両者の関係は戦後も続き、昭和33年に旧軍人幹部の集会で、年配の元軍人たちに心臓や腎臓を強化する治療法はないかと尋ねたところ、野村直邦元海軍大将と土居明夫元陸軍中将から通電療法がよいといわれ、原敏之氏の講演を聞きにいき超高圧電界療法を受けるようになったと記されている。殿下の体調がよくなっていくので、自分も通電を受けてみようと思い文京区弥生町にあった白寿会医院に通い効果があり体調がよくなったので自宅を通電サロンに改造しヘルストロンの販売に携わるようになったと述べている。旧皇族の閑院宮春仁殿下は愛用者であったのは事実であるが、現在の皇室にも情報が伝わっっていたと思われるが、実際に使用されたかどうかは不明であり、皇族のプライバシーであり確認するすべはない。なお、皇室の商業利用は認められない。

発明者の原平助氏は、中国革命の指導者、孫文や右翼結社「玄洋社」頭山満翁、右翼の笹川良一、ハンセン氏病治療者の宮崎松記博士などと知己があったと記述されている。こういった日本および海外の人脈によって100万ボルトヘルストロンが設置されていったものと思われる。多くの旧日本軍人が愛用者や協力者になっているが、中華民国（台湾）軍は、旧日本軍人による秘密軍事顧問団（白団)が育成したことで知られている。旧日本軍人を通して中華民国などのアジア華人ネットワークにより100万ボルト等のヘルストロンを海外へ販売されていった可能性も推測できる。日華関西協会理事長、中華民国国際工商経営研究社理事、中華民国政府顧問の名倉康修氏は、雑誌の中で当時の会社と原昭邦社長を中華式経営、中華式経営者として称えていいる。中華式経営の伝統的特徴として人脈を重視することがあげられる。経営コンサルタントでもある名倉康修氏は、著書の中で人脈のことを縁（えにし、または、ごえん）と呼んで重視するように企業経営者を指導していた。国民党政権時代の台湾の同社台湾現地法人のホームぺージには、中華民国政府（行政院や立法院）や党の要人、例えば外交部長などが名をつなれていた。縁(ごえん）と呼ばれる人と人のつながりの重要性を説く名倉康修氏の幹部社員を対象とした研修は、同社の支店営業所長など営業管理職と本社企画部門スタッフ全員の必須であった。異業種企業を集めたオープンな合宿合同研修で、管理職を指揮官と、部門を陣地と呼ぶなど、旧日本軍的な軍隊式研修であった。徹底的な財務分析と部門利益を重視するもので、課題を終えるまで睡眠をとることも許されない。発声による戦闘訓練もあり、グループ別で課題をこなすが、１人でも落伍者がいれば連帯責任を負わされる。睡眠もとれない厳しい研修であり、終了後精神に異常をきたす人さえいた。古い教育研修であり、現在の一般的な日本企業の経営管理や教育研修と異なっているが、当時は同社は財務的に日本でも他に類をみない超優良企業であり、景気に関係なく業績を伸ばすので、経済紙や多くの銀行や証券会社から注目を集めていた。経営陣は、当社は中華式経営であると述べ、部門長は、単なる管理職ではなく利益を生み出す部門経営者としてとらえらていた。ラインの各支店営業所長に対して売上げと利益の予算達成は本社の絶対命令であり、成績不振の支店営業所長はただちに本社へ呼び出され本社営業管理部門から厳しい指導を受けた。営業会議では、成績不振の営業所長には役員や営業部長と予算達成をした他の営業所長から容赦ない罵倒と追及をうけ涙を流す人もいた。会議終了後、飲食と酒を共にすることで怨恨などは解消された。支店営業所は独立性が強く不正防止のため、本社は、定期的な監査を行い、情報により抜き打ち監査もおこなわれた。不正が見つかった場合は、本社のスタッフ職に異動させ監視対象となり、状況によっては総務部長と社長の判断により解雇処分となった。スタッフ組織である企画部門も管理会計上利益をださなければならない仕組みになっていた。これらのマネジメントシステムがうまく機能していたので総合商社のように分社化が検討されたこともある。部門利益式経営と分社化が中華式経営にあたるかはわからない。なお、中華式経営を称する前は、幕藩体制マネジメントと呼ぶ営業幹部もいた。営業を束ねる営業本部を幕府、支店営業所を藩にたとえる幕藩体制マネジメントでも業績は順調で拡大路線は維持された。営業本部は、地方の営業活動を測るツールとして民力度調査（現在は出版されていない）が使われ地方（各藩）の歴史や風俗、商慣習なども調査した。高収益の企業として原昭邦社長の経営手腕が経済紙に紹介されることもあった。当時は板橋区に事実上の本社があったが板橋区の有力企業２社のうちの一つで、地元の飲食店など商店会などからも愛されていた。伝統的な経営家族主義の日本的経営でアットホームな会社であった。体調不振を訴える社員は、上司より100ﾎﾞﾙﾄヘルストロンにかかるように指導を受けた。順調に成長していたので株式公開も準備され、監査法人など外部コンサルタントなどにより公開企業にふさわしい組織改革や社内管理体制が整備が行われ、この過程で中華式経営や部門利益マネジメントシステムは改革され、同時に１００万ボルトヘルストロンも国内からすべて撤去された。また軍隊式教育研修もなくなった。株式公開のための社内管理体制の改革や外部人材の登用などのよる普通の日本企業になったことはよい側面もあったが、業績は低迷しはじめて、株式公開は中止され外部人材で構成されていた経営企画室の廃止や外部コンサルタントや外部人材を事実上の追放し、創業時の精神に回帰し、消されていた100万ボルトヘルストロンの記載もホームぺージや会社案内上で復活し、現在に至る。当時の経営企画室は、某大手証券会社系シンクタンク出身の幹部がいたが、会社をマルチ販売会社に業態を変えようと本気で画策したり、能力や見識にも問題があった。当然、創業の象徴の１００万ボルトヘルストロンにもまったく興味はなかった。外部人材は、当時の経済情勢を反映し中国に乗っ取られた企業やアメリカ資本に買収された企業など負け組の出身者が多かった。

今日、中華系企業（台湾企業や中国企業など）の成長はめざましいが、その成長の源に中華式経営があるのかもしれない。もちろん、今日の台湾企業などは、アメリカや国内などの大学で近代的経営学を学びMBAなどの学位を取った人が経営層や管理職層になっているので中華式経営の人脈と人治主義は改良されてきているはずである。名倉氏は学歴不要と言っていたが、今日の中華系企業は、学歴重視なのでその点は異なっている。台湾は、日本企業が作れなかったコロナワクチンを短期間で作ってしまうなど、台湾企業の経営システムを研究する必要があるだろう。台湾は、客家人の多いところで現在の蔡英文総統も客家人である。客家人は、中国人の一派であるが特徴として教育に熱心で世界中に散らばっており、東洋のユダヤ人ともいわれ優秀であり、東南アジアにも多く経済力を持っている。タイ王室も華人系である。同社広報誌によるとヘルストロンは、タイ王国のマヒドン大学にも設置しているが、華人ネットワークが使われた可能性が推測できる。機械の設計図などは特許等の公的機関での所蔵保管は見られず、顧客情報誌などの写真や株式会社白寿生科学研究所の日本公式サイトや韓国法人（hakuju korea　韓国語）のサイトや電気関係の文献から推測するしかない。同社が１００万ボルト装置の設計図等を保管保存せず破棄するのであれば、国の科学遺産として公的機関での保存が望まれる。 現在では国内にはこの治療器は1台も存在しない。復活を望んでいる愛好家もいるようだ。なお、海外の機械の現存は定かでない。同社広報誌ヘルシーメイツ6号（昭和61年8月15日発行）に元厚生省薬務局長・事務次官牛丸義留氏が、100万ボルトヘルストロンを訪問先のインドのアグラで確認したことや昭和38年にヘルストロンを医療機器に承認した経緯などを述べている。また、同社広報誌ヘルシーメイツ７号（昭和61年12月15発行）において、厚生省官房長北郷勲夫氏が、業界の発展に期待すると述べているので、官民一体で100万ボルトヘルストロンを原型とする電位治療器などの健康産業業界を発展させてきたものと推察される。

なお、初期の営業方法では、根回しと呼ばれる地域の住民を懐柔し協力者を作り、協力者を運用することで客を集める方法が取られたが、この方法は諜報機関や情報機関がやる方法とよく似ているため、販売店の中には外務省の対外諜報工作機関出身の人物もいた。この方法を外国情報機関または旧軍の諜報工作機関から学んだかどうかは不明である。旧日本軍人の協力者が多いが、その中に特務機関等の諜報組織出身の人物がいたのかもしれない。外務省諜報工作機関出身の販売店は、この方法は諜報工作活動そっくりであり、経験が生かされて楽しくて生きがいを感じると述べていた。営業本部には、情報将校の育成を行う旧陸軍中野学校出身の人物と接触して、他人の住民票の消去や改変もできると述べていた。こういったことから外国または国内の情報組織と何らかの関係があるものと推測できる。公安警察の情報では、不正を働いた従業員の住民票を取り上げ勝手に移動させていると言っていた。これができる何らかの組織が関与している。公安警察は、調査するまでわからなかったというので警察組織ではない何らかの組織が存在が推測できる。この従業員は、社長または副社長付の占い師のような人物で重要な経営判断に関与していた。また営業や企画力ににも優れており同社の健康食品や関連商品のほとんどは、この人物が開発したものである。また同社の現在の主要な販売チャネルであるハクジュプラザもこの人物とこの人物を部門長とする部署が作っものである。睡眠時間をほとんどとらないことや宗教にも詳しく、昔はさまざまな宗教団体教祖の相談役で、多くの宗教団体の設立に関与している。統一教会やオウム真理教にも詳しく、麻原を肯定的に評価し地下鉄サリン事件も報道前に最初から知っていた。キリスト教徒は早く死ぬと述べ、またイスラム教を問題視し宗教改革をすると言っていた。金融機関出身で銀行の仕組みや弱点にも詳しかった。この人物は占いで女性をコントロールことにたけ、女子社員たちは超能力者と言っていた。女子社員からの人気はとても高く、昼休みには女子社員たちはこの人物を飲食店に招待し、集団で占いよる恋愛や結婚の相談を受けていた。彼女たちはもらったお守りを大事にしていた。この人物を部門長とする部署は営業本部の勤務時間の長いハードな中枢部署であったが、女子社員たちはオフィスで紙飛行機を飛ばすなど、釣りバカ日誌のような光景であったので。企画部門のある男性社員は、これをモデルにして映画を製作したいと述べ原作づくりを始めた人すらいた。広告代理店のあるプロデューサーは、そんな会社は絶対に存在しないと信じてくれなかった。会社に届けていた住所は偽装であり、本当の住所は別のところにあり、その地域で新興宗教を組織していたことが判明している。私生活は謎に包まれていたが、沖縄県人には心を許すところがあり、沖縄と縁のある社員は、この人物に食事療法についての会合に連れていかれ、来ていた欧米人たちがこの人物をよく知っており、みな尊敬していると述べていた。この人物は、マクロビオティック運動の裏の世界最高指導者だった。目黒にあるマクロビオティックの会社は、この人物を知っていたが、本当の姿を知らない。この人物は、地下鉄サリン事件を報道前から知っていた。マクロビオティックの件で、この人物は熊本県をしばしば訪れている。熊本はオウム真理教の施設のあった場所で、麻原の生まれ育った場所である。麻原は、マクロビオティックを学んでおり、この人物はオウムと何らかの関係があるものと思われる。確か、富士山ろくのオウムのサティアンと呼ばれる施設が化学兵器工場であると最初に暴露したのは、この人物と関係のある外国のジャーナリストであった。関係ないかもしれないが、この人物と家族ぐるみで付き合っていた千葉の大学をでた熊本出身の社員がいた。創価学会をつぶすという特異な宗教団体の狂信的な信者で退職後熊本へ帰ったあと不審な死をとげている。この社員は、熊本県でトップの高校をでており、同級生は医師や官僚になっているが、この元社員は、半導体工場の非正規作業員になっていた。実家はカレンダー屋でマクロビオティックの実践者であった。この宗教団体の活動では人格が変わってしまうことがあった。特異な宗教集団の狂信的信者という点を除けば年上を立てるなどまじめな好人物であった。実家はなぜ死んだのか絶対に言わない。公安警察は、この人物の発見は、軍隊をもっても鎮圧できないような組織を解明できるもので、天地がひっくり返るようなすごい情報であると言っていた。不正というのは、会社の中に経営者も知らない秘密の会社を作り、会社と業者を騙しこの秘密組織に業者からマージンが入る仕組みになっていた。騙されたのは、経営者と業者だけではなく従業員にもいた。被害者に従業員もいたことは会社は知らない。その資金を使って支店営業所長や販売店へ工作活動をしており、目的は会社を乗っ取る予定だったと思われる。本人は「自分の会社を原（社長）にとられた」と述べており、占いや魔力に自信があり実質的な社長は自分だと思い込んでいたようである。社長は、伝統的な仏教徒であり大学で電気工学で学位をとったエンジニアはあったが、超能力や霊能力や超常現象、新興宗教に興味があり、体験的に超能力や霊能力が実在することを知っていた。この分野の雑誌であるムーにも登場し、超常現象を起こさせる機器として１００万ボルトヘルストロンを紹介している。霊能力などを持つ社員を優遇させた。ある配送センターの所属していた女子社員が霊能力があることがわかり、すぐにその女子社員を中枢部署の総務部へ異動させた。社長をはじめとする役員が超能力や霊能力を信じているため、この人物に隙をつかれる原因でもあった。この人物の人の使い方は、情報の断片化・クラスター化にあり、部下はプロジェクトの全体像や最終目的は知らせず、修行と称する断片化された仕事をひたすらするように要求された。最終目標はこの人物にしかわからないようになっていた。反抗は許されなかった。しかし、どういうわけか素直になって仕事（修行）をすると身体がとても軽くなり体調が快適になり何かパワーのようなものを感じた。逆に修行（仕事）を怠り逆らうと身体は重く息き切れで歩くこともできなくなることもあった。探偵社はこの人物について虚偽の調査報告をしており、探偵社もほぼグルであった。また異常に警察情報に詳しく警視クラスを中心とするグループと関係があり情報が入ると言っていた。この人物の自宅の周辺を聞き込みしても、住民はこの人物の存在を否定するばかりで、住民もグルだった。住民も普通の日本人ではなく、何か別の民族集団のような感じであった。本人は、「探偵は、すべて自分の支配下にあるので、いくら会社が探偵を使っても無駄」「資金は金に換えており、会社は見つけることは絶対にできない。銀行の仕組みは熟知しており、会社が何をやっても無駄」と述べていた。こういったことからこの人物も何らかの外国または国内の情報組織に所属していた可能性が高い。この人物は、小さな金融機関出身であったが、その金融機関は現在は三菱UFJ銀行になっている。三菱UFJ銀行は、会社の取引銀行の１つであるが、この銀行にこの人物の組織が潜入している可能性がある。銀行というのは、かつては暴力団と強いつながりがあったと言われている。気になるのは、三菱UFJ銀行板橋支社と本部の投資部門の行員に、ユダヤ系ロシア人と結婚している人がおり、その行員は千葉の大学をでて、ある欧州の国へ留学しているが、目的はロシア語の学習であった。しかし、その欧州の国は反ロシアで有名な国である。ロシア大使を追放したり領事館を閉鎖に追い込んでいる国である。この人物と関係のある外国に駐在していた大使が駐日大使になっていた時期があるが、その国の大使、公使、大使夫人の名刺をおそらく川瀬が盗んでいって戻ってこない。悪用されると困るので大使館と警察に届けた。また、会社もその国と何の関係もないのに、その国の大使館を社員に訪問させ安倍内閣の菅官房長官からのメッセージを持たせ、それをビデオにとりホームページを掲載していた。その国は原発計画があり、日本とアメリカの企業連合が受注しているが、それをこの人物と関係のある欧州の外国が横取りしようとしていた可能性がある。この銀行の行員は、その国へ留学しロシア語を勉強したのは原発ビジネス関与したかっただけである。なぜならその国の原発技術者はロシア系の人たちであり、ロシア系の政党が関与していた。計画的だし銀行とロシアの関係が疑われる。原発計画は国民投票の結果、凍結となりこの銀行は、その国に興味がなくなったようだ。その国の大使交代は、日本側は奇妙な現象であり、その国の外務省の本省で何かが起きいると推測されていた。この人物と関係のある外国が関与している可能性がある。ホームページ用にビデオの制作に関係していた社員が怪しいと警察は見ていた。公安警察は、この社員が前から何かしていると指摘していた。この社員は、この人物が長く上司であり、この人物が関係している外国を訪問した経験もある。ただ、警察は許してやれと言っていた。 、 会社は解雇にもできずそのまま行方不明になっていた。会社は、健康食品業界へ不正を働いたことを回状し、この人物と取引しないようにさせた。騙された業者とこの人物は裁判になって大阪の実家も競売にかけられた。一文なしになったので会社に怨恨を持っていた。この人物は裏の顔があり暴力団とつながっていた。この人物がやった不正については社内では、非公開であったが幹部社員には伝わっていたがこの人物の秘密組織からお金をもらっている人も多く擁護する人が多かった。社長から特命を受けこの人物と事件を調べていた総務課長ですらこの人物から人生相談を受けており悪くいわない。後で別件で捜査していた公安警察によると、会社は法的措置を何もとれず、何らかの組織を使ってこの人物の住民票を取り上げ、勝手に自治体間を移動させている。会社はこの人物が在籍していた事実を認めないと言っていた。また、この人物の戸籍が改編されていることやタイなど東南アジアへ密航しており、暴力団の関与も疑われる。タイで営業をやっている会社の販売員と密会していると言っていた。また自民党の政治家多数と関係があるそうである。これを調べていた公安警察官に対して、これ以上調べるなとアメリカの協力者が圧力をかけてきたそうである。公安警察によると、当初はわからなかったが、会社はアメリカと関係があることがわかったそうである。笹川良一がCIAのエージェントだったのでその関係かもしれない。しかし、アメリカと公安警察は、この人物と会社は、殺人を犯していると言っていた。アメリカから殺人をするようなグループには入っていけないと言われた。その公安警察官は、この人物の捜査においては、相手の組織も警察を監視しており武装している可能性があり、必ず拳銃を携行すると言っていた。会社には、もう一人霊媒師のような人物が顧問になっており、酒を飲むとトランス状態になり、いろいろなことが見えてくるという霊能力者で、人事や工場の建設などの重要な経営判断に関与していた。その霊能力者は板橋区に在住していた。その占い師と霊媒師はライバル関係にあった。公安警察によると、この霊媒師が殺されたそうで、その殺害にこの人物と会社が関与していると言っていた。公安警察官からの一方的な情報なので信じがたいところもある。会社とアメリカの関係では、日本航空アメリカ法人社長をつとめた人物が役員になっていた。この役員は、アメリカで会社のアメリカ法人の設立に関係していた。そしてアメリカ人で臨床試験ブローカーのような人物が関与していた。しかしCIAとは関係ないと思われる。その役員は日本航空テヘラン支店長をつとめた人物で、イスラムの研究をしていて本も出版している。教養のある人で尊敬できる人であった。本は大学教授レベルだった。この役員はイスラムを敵視していないが、この人物はイスラム教を問題視して宗教改革をすると言っていた。何か接点があるかもしれない。会社とアメリカの関係ではワシントン大学大学院を卒業した自民党の政治家で、協力者の一人がいた。この政治家は閣僚であったが、自衛隊の公開されてない人事情報や外国に決して漏れてはいけない非公開の秘密装備情報を会社の若い社員に漏らしている。この社員は、得意げに自衛隊の秘密情報を社内で話していた。外国情報機関がそれを入手したかどうかはわからない。医療機器企業でありながら、どういうわけか軍事や核兵器に興味があり、戦争中のＦ研究と呼ばれる日本の核兵器開発を描いた映画「太陽の子」をホームぺージに掲載し宣伝していた。協力者であった安倍首相の影響かもしれない。安倍首相はアメリカの核兵器廃絶政策に懸念を示し、核兵器の抑止力の重要性を説いていた。 他にも日本航空と関係していた人物がいた。100万ボルトヘルストロンは大阪にも設置していたが、その装置を扱う診療所の医師と親戚という右翼で会社の顧問になっていた。この右翼も日本航空にかなりの影響力を持っていた。日本航空は、その後会社更生法を申請し倒産し、その再建に尽くしたのが京セラ会長の稲盛と民主党の国土交通大臣の前原と国土交通副大臣の辻元清美である。社長には大阪出身の大西が就任した。いずれも関西と関係がある。特に社長の大西と辻元副大臣は大阪出身である。その右翼とこの人物も大阪である。また、この人物の父は京都薬科専門学校を出た漢方薬剤師で、この人物は京都にも縁があった。関西には、会社の協力者である民主党の大物政治家がおり、よく会社にやってきてパンフレットを置いていった。頼りがいのある方で社内では、親しみを込めてあだ名で呼ばれていた。この政治家の主張は、関西を副首都にするという構想で、大阪維新の会の主張と近いものがあり、維新と関係があったかもしれない。この大物政治家は、岩手県の大物政治家の同志であり、自民党を分裂させた本当の張本人である。アメリカは、この政治家のことをよく知っており、スタンフォードと呼んでいた。この大物政治家とこの人物と日本航空の関係はわからない。ただ、この人物は、自民党だけでなく旧社会党とも関係があると述べており、旧社会党は民主党内の大きなグループを構成しており、この人物はこの大物政治家や民主党にも、影響力を持っていた可能性もある。公安警察は、この人物は政財界の要人と付き合っていると述べており、民主党の政治家も含まれているかもしれない。一見するとただのうらぶれたサラリーマンか変わった高齢者のように見えるが、金のメガネと金の腕時計をして高級スーツを着て変身することがあった。また、会社は一時立て直しのために安倍首相と同じ神戸製鋼所出身の人物が社長をしていたが、その人は京都に家を持っておりしばしば京都へ行っていた。京セラ会長の稲盛も国土交通大臣の前原も京都である。これも偶然の一致だろうか。安倍首相と外部出身の社長（草野廣という人で、不可解な突然死をしている）は、ともに神戸製鋼所の社員であったが、神戸製鋼所は、インド由来のヨガに似た超越瞑想を社員教育や厚生に導入したことで知られている。超越瞑想は、オウムなどと違い危険性はない。この人物はヨガの達人でもあり、超越瞑想のことも知っていたはずである。草野社長は、幹部社員とともに神戸製鋼所と連携して会社をオーナーから乗っ取ろうとしている噂があった。安倍首相（当時は、まだ首相になっていない）と草野社長の背後にこの人物がいたのかもしれない。草野社長は、千葉に自宅があったが、この人物は千葉に親族があり、千葉で自然食品についての活動をしている。神戸といえば安倍派の高市早苗が大学時代を過ごしたところで、安倍氏が殺された場所は奈良であったが、高市早苗も奈良生まれで選挙区である。この人物は奈良でも活動していた。何か関連性があるかもしれない。次のターゲットは、高市早苗かもしれない。高市早苗は、警察は守ってくれないかもしれないので、民間の警備会社のガードを頼んだ方がいいかもしれない。安倍首相は、この人物と組織に何か反抗し組織によって消されたのではないだろうが？この人物は、普段は温厚であるが、突然暴れ出すなど凶暴性も持っていた。神戸製鋼所が、超越瞑想を社員教育や社内医療に導入したことは記述した通りであるが、現在の超越瞑想の最大拠点は、栃木県の那須塩原市にある。現在改修中であるが、[ヴェーダの森]という日本最大の木造建築がある。古代インドの建築学に基づいて建てられたものである。ただ、ネットから消えているが、超越瞑想関連の企業群が残っている。超越瞑想は、宗教であるとは標榜しておらず、宗教法人の形態をとっていないが、創始者の教義書の記述は、インド哲学や宗教教理に基づくもので、宗教に近いものである。瞑想の最初の儀式は秘密になっており非公開であるが、宗教的儀式を伴うものであると言われている。インドから欧米に広がり日本に入ってきたものである。この人物は、ヨガを極めた達人であるとともにマクロビオティックの裏の世界最高指導者であったことから、超越瞑想と何らかの関係があった可能性が高い。会社は、那須塩原市と地域連携協定を結んでいる。また、超越瞑想の瞑想時間は、20分である。会社の電位治療器の体験時間も20分である。これも偶然だろうか？この人物は、会社のすべての事業を仕切っていると言っていた。超越瞑想はマントラヨガの一種であるが、この人物は、クンダリニーヨガを含むヨガ全体に詳しく実践者であった。那須塩原市長は、安倍内閣で財務政務官になった方である。そうすると、那須塩原市長、安倍首相、神戸製鋼所、超越瞑想、この人物がつながってくる。日本航空は、その後再建されたが防衛省・航空自衛隊は、日本航空を問題視しており、政府専用機の運用整備は全日空に移されている。その後どうなったがわからないが、民主党・国民新党連立政権から自民党・公明党連立政権に交代したことにより、この公安警察官は降格させられ、公安警察の捜査チームも解散させられたものと思われ以後接触していない。このような経緯から会社とこの人物は外国または国内の情報機関または諜報機関と関係があるものと思われる。会社は安倍首相と関係があったので安倍首相が捜査をやめるように警察に指示したのかもしれない。安倍首相は、統一教会と関係があったのは知られているが、この人物も昔はよく韓国で活動しており統一教会と関係があった。公安警察は、この人物と警察は一切関係はないと述べており、サンカの秘密組織であるシノガラや何かの別の組織と思われる。笹川良一はサンカの秘密組織シノガラと関係があったと言われている。この人物は台湾や中国とオランダと関係していたので、それと関係する情報組織かもしれない。会社も中華民国政府と関係があったので、台湾の情報機関の関与も疑われる。会社とサンカの関係であるが、日本財団、東京財団との関係からも推測できる。日本財団、東京財団はサンカ組織が業態を変えたものと言われている。会社はかつて奥武蔵山麓のある地域で疫学調査していたが、その地域は被差別部落地区にサンカが定住した地域でサンカ研究で有名な場所であった。調査の統計処理は浅草のある場所で行われている。その場所は江戸時代は部落の頭目の屋敷があった場所で周辺には暴力団事務所もある。こういったことから会社とサンカ組織は何らの関係があるものと思われる。また、この人物も戸籍が改編されていることからサンカである可能性が高い。サンカの掟を破ったためサンカ組織により罰せられたのかもしれない。この人物は、人事でもないのに社員の個人情報を熟知しており、履歴書や探偵によって得られる情報以上のことを知っていた。ある社員の前職は菓子会社の店長であったが、この人物はその社員が本当の姿は履歴書にも書いてない肉屋であることを知っていた。その社員は山梨県の昔サンカだったという山小屋へしばしば出かけており、また奥武蔵山系の山へかすみ網を使い野鳥をとりに行き、はく製を作っていた。この社員もおそらくサンカの一派だろう。サンカは、個人や土地のルーツをよく知っている。宗派や菩提寺、神社、武士の家系であればどこの藩士か、土地の歴史をよく知っている。彼らの情報収集能力は高く、外国または国内の情報機関、公安警察の一部がそれを使っている可能性がある。サンカは、別名瀬ぶりと呼ばれ、川を行政区分としており、この川の縄張りと暴力団が関係していると言われている。この人物が活動していた地域に川はない。ただ、サンカは箕作り、箕直しとも言われ、この人物は、水田のない地域の農家によく出入りしていたようである。この地域には、小さな宗教組織が複数あるであるが、これらの宗教組織との関係は不明である。この地域には販売店の自宅があり葬儀が行われたことがあるが、日本の一般的な葬儀と違い中国文化の影響の強いものであった。この地域は中国の影響を受けた特殊な地域であった。この人物はルーツは中国であると言っていた。サンカは、いろんな人がいて、凶暴で泥棒そのものである人、自分たち仲間のためなら犯罪もいとわない人、すぐ嘘をつき決して謝らない人、でも中には高貴で上品な人もいるし、親身に相談になってくれる人もいる。優しい人もいる。教養や教育レベルの高い人もいる。山の中で魚が釣れるという秘密の沢を教えてくれる人。山奥で取れた水晶などの鉱物をくれる人。階級階層のようなものが存在している。川の種類や上流、下流によって違うのかもしれない。ある人は、長野県の上流域であったが上品でリヒテンシュタイン大公と親交があり、男爵など旧華族とも親しく、親切な人であった。階級階層の上層部は自民党支持、下層部は旧民主党支持と言われている。下層部はいわゆる被差別部落との混合が見受けられる。高貴で上品な人へ接触しようとすると、他のサンカから妨害されることもある。武蔵野台地の関東ローム層には川は少ないが、麦などを作る農家は多数ある。こういった農家の屋根の修繕や竹細工の販売や竹ざおなどの行商などで生活しているサンカがいる。彼らは一般的に米を嫌っているが、麦から作るうどんやそーめんなどは大好物であるが、この人物は、米（玄米）を好んで食べていた。肉はあまり食べず肉を食べる人を軽蔑していた。また、中国にルーツがあるせいか肉は入っているが餃子など中華料理やニンニクを好んで食べていた。人によっては、そーめんなどは一般民家から盗むこともあり、手口の巧妙な盗み癖もあり日本のロマと呼ばれることもある。江戸幕府や幕藩体制との親密性もあり、忍者や隠密との関連性も指摘されるが、証拠となる文献は残されていない。ただ江戸時代にサンカが存在していたことを示す文書が残っている。サンカのついての文献が急増するのは明治以降である。明治政府はサンカの存在を知り弾圧していることから、江戸幕府との関係はうまくいっていたと推測できる。長野県上流域の高貴な人も、江戸時代に特別な思入れがあり、忍者映画の製作にかかわっていた。江戸時代の料理研究家を紹介してくれた。会合をする時も東京都下にある江戸時代に建てられた純和式の古い建物が選ばれた。彼らはウメガイと呼ばれる小刀を所持しており、秘密を探ろうとすると車のタイヤを切られることがある。鍵の開錠技術や機械操作にもたけ器用なことや忍者のようなすばしっこさや家宅侵入など犯罪の痕跡を残さない特徴や秘匿性があることから公安警察が彼らの一部を利用している。そしてサンカの公安と会社がつながっている。ただ、それを公安警察や警察の大部分はそれを知らないようだ。サンカについて決して調べていけないと言われているのは、もともと秘密組織であることや警察が彼らの一部を使っていることが理由として挙げられる。サンカは、昭和３０年ごろを境に消えたことになっているが、実際には今も存在している。東武東上線の沿線には、いっぱい一般住民に溶け込んいる。サンカについて詳しいので、早稲田大学で博士号を取得したチェコ人の若い女性学者からいっしょに論文を書こうと誘われたが、フィールドリサーチも必要で危険も伴うので辞退した。奥武蔵山麓でサンカの調査研究をしていた人は、東洋大学から文学博士号を授与されたが、一生をそれに費やす結果となっており、やめておいたほうが賢明であると思った。サンカに詳しいのは、自分で調べたこともあるが、子供のころから友達たちとよく奥武蔵山系の山や川へ遊びにいくことがあり、渓流釣りを趣味にしていた時期があり、山奥へ入ることもあり、山の人と接触する機会があったことが大きい。体験的に知ったということである、また学生時代から少数民族に興味があり、その類の本をよく読んでいた。 会社は100万ボルトヘルストロンの件で、日本国民大衆党という中野にある右翼団体から脅されていた。100万ボルトヘルストロンは、未承認の医療機器であり、それを患者に通電させていたことをネタに脅されていた。オーナーの自宅へ脅迫文を投函したり、板橋のオフィスや渋谷の本社ビルへやってきて「社長をだせ」「社長を辞任しろ」と脅してきた。未承認かもしれないが、国の行政機関が認めている間は合法であり、厚生労働省の指示に従っており、とんでもない言いがかりである。会社は、警察に相談し警視庁公安部から右翼担当の刑事がやってきた。警察はこの右翼団体への内通者が社内にいるのではないかと疑い、サーバー上からのメールやweb閲覧のチェック、ビル全体へ電磁波を照射し従業員の会話の傍聴などを行ったが何も情報を得られなかった。日本国民大衆党は、中野にあったが、ここには物理療法におけるライバル会社（現在は提携関係にある）の電位治療器販売の子会社があり、この会社は、敵対的行動をしていた過去がありこの会社と右翼団体との関係性も疑われたたが証拠は何もなかった。この警視庁公安部の背後に怨恨を持つ自民党議員のグループがおり、飲食店で会合をしており何らかの企みがあった。この自民党議員のグループの代理人のような人物から、電位治療器の秘密を詳しくネットに書くように言われたが、公開している情報のみを書くことにした。さらにその人物は、新聞記者を新宿のホテルのロビーに連れてきてマスコミにすべてを暴露するように言ってきた。しかし、「やりたければ自分でやりな。」と言って断った。また、この代理人のような人は、別の新聞社がクアラルンプールの支局へ指示し同善病院の100万ボルトヘルストロンの実態を調査させ記事にしようとしていると言っていた。公安警察は、派閥というかいくつかのグループがあり、それぞれ仲が悪く対立しているそうである。政権に忠実なグループとそうではないグループに分かれているそうだ。警察には、ISと呼ばれる政治情報収集部門もあり、民主党・国民新党連立政権を転覆し、外国機関と共同で自民党・公明党連立政権へ戻そうとする勢力があった。当初は、社長（現会長）は誰から聞いたかわからないが、民主党・国民新党連立政権ができた時に、また必ず政権が戻ると確信していたようであるが、まさかそのために自分がターゲットであり自分の会社が利用される計画であるとは思ってなかったようだ。反政権派はアメリカへ嘘情報を流している可能性が高い。嘘情報を流したのは公安とは限らない。議員や外国の組織、サンカ組織、建設土木業、政党かもしれない。民主党・国民新党連立政権が核兵器開発をやっているという情報である。民主党のある大物政治家の情報が誇張されて伝わっている。その政治家は、強権的な独裁傾向があり、中国や韓国へ媚びたり、皇室や日本人の起源を定説とは違う否定されている説を自信をもって韓国人に伝えたり、歴史を捏造するなど問題はあったが、核兵器開発まではしないはずである。プルトニウムは青森県に貯蔵されているが、その大物政治家と青森県は関係ない。第一、党の要職にあっても政府に所属しておらず、国際条約を破って勝手にそんなことができるはずがない。この大物政治家は、以前は日本戦略研究センターという安全保障についての総合的シンクタンクで真面目に日本のために働いていた人物である。そんなバカなことをするはずはない。日本戦略研究センターは、どういうわけかネットから消されているが、自衛隊の元将官クラスが参加している団体で核兵器とは関係ない。自衛隊の将官に反米などいない。連立を組む国民新党の元公安警察秘密組織サクラトップであった亀井大臣は核兵器開発を否定している。この情報のせいで日本は悲惨なことになった。どうして悲惨なことになったのは国民新党所属の浜田総務政務官が国会で答弁しているので、政府は知っているはずである。この総務政務官が言っていることは、ほぼ事実である。ちなみにアメリカは、自民党政権のほうが望ましいが、民主党・国民新党連立政権で了解であり、あくまで選挙、つまり民主的方法による政権交代しか認めていない。しかし、アメリカ以外に内政干渉をする外国があった。どこの国かは伏せる。検察はおそらく知っている。 脅していた右翼団体は一つだけではない。右翼を標榜しているが暴力団に近いものである。脅しのネタが暴力団や右翼団体へ回覧されている。会社の過去の行いにも原因がある。この人物は、普通の人物ではない。公安警察の捜査では、この人物の背後に暴力団と自民党議員がいたそうである。またこの人物には、ある外国勢力がついている。警察が、この人物の発見は、軍隊を持ってしても鎮圧できない組織の解明につながるというぐらいなので、政界や財界、学会、行政などへ浸透している何かの組織であろうと思う。公安警察の傘下の組織も巨大なものであるが、それとは違う組織としてはサンカ組織ぐらいしか考えられない。サンカ組織は、自民党に浸透していると言われている。日本維新の会や大阪維新の会は、サンカ組織と中華民国の支援をうけた政党であると言われている。 会社と公安は、秘密保持のため従業員や元従業員の自宅の周りを、外国と関係のあるサンカ族の公安や公安協力者や警察で囲み監視させているが、会社とこの人物を捜査している公安警察官は、それを知らなかった。この時に政権転覆を画策する公安のグループの存在が明らかになった。報告を受けた野田首相は、自民党の悪だくみが明らかになると思い、衆議院を解散したのが、2012年の政権交代の総選挙の真相である。 自民党の悪だくみは公表されず、総選挙の結果、自民党・公明党が勝利して安倍が首相に就任し政権が交代した。すんなり政権交代がなされたので、社長（現会長）と会社には何も起きず存続が許された。しかし、最後まで社長（現会長）と会社を計画通りつぶそうとしたのは、渋谷の富田と名乗る年配の実力者の公安である。それに曽根という高齢の公安がついていた。富田は、命がかかっているので、社長（会長）と会社をつぶすと言っていた。「会社を創業することは大変なことです。あなたに会社をつぶすようなことはさせられない。」と断固反対していたのは松平家出身の優秀な若い女性公安であった。彼女は、公安上層部がパートナーとして選んだ女性で親戚にあたる人で、アメリカは「滝」と呼んでいた。その女性公安は、富田に説得されていた。でも、その女性公安は、富田のグループには加わらなかった。富田は、安倍首相に嘘の報告をしていた。富田は、「私から逃れることはできない。２度と逆らえないようにしてやる。」と言い、電磁的強制をかけてきたが、その女性公安「滝」が守ってくれた。彼女は、「遊んでいてはいけない。時間を大切にして目標の仕事をするように。」と促された。彼女はいろいろ言ってくるが、武家の女性らしく必ず男性を立てる人であった。安倍首相はしばらく海外へ行くように示唆していたので、インドネシアへ一時退避した。他に南川、飯田という公安もおり、「オスカー」というコード名で呼ばれる一つのグループを形成していた。富田の忠実な手下のような若いサンカの公安が川瀬という人物である。川瀬は男女ペアになっている。この川瀬と埼玉県のある市の農家（地域の村長のような名家である）とつながっている。この農家の若い女性と渋谷で食事をしたことがある。紹介したのはアメリカ以外の外国人である。その外国人は情報機関員と思われる。その若い女性は、安倍首相と同じ成蹊大学卒でNHKのキャスターであった。その外国人は「最後まで計画通り会社をつぶす」「この会社をつぶすのは当然である。」「必要ない会社である」と言っていた。その彼女との食事で特徴的なのはメロンスープであった。どういうわけか、その名家の農家のある地域に食事の情報が伝わり、その地域のスーパーはどこもたくさんのメロンが並べられていた。この名家の農家の情報は市立図書館の郷土資料室で公開されているが、資料のコピーを川瀬に家宅侵入されて盗まれてしまった。その農家の情報は公安にとって秘密にしておきたかったようである。アメリカは、あなたは牛のわなにかかってショックを受けたが、今なら一般市民に戻れるといわれた。その農家は、牛に関係している農家である。会社のオーナー一族に同じ外国人がいた。社長（会長）と会社をつぶすと言っている外国人とオーナ―一族の外国人は同じ国である。オーナー一族間の財産などの争いの可能性もある。その外国は、この人物と高野山などと欧州の別の国を通じてつながっていた。その外国人は、欧州各国に大きな影響力を持っていた。また、その外国は、会社の音楽ホールと関係する国である。その外国人について、その外国大使館は情報提供を拒否している。その外国人は、その国の最高司法官を更迭させるなど、大使館ではなく本国の大統領直属でなければできないことをしていた。その外国は、名古屋の尾張徳川家と関係がある。その外国人も尾張徳川家の拠点のある目白に住んでいた。目白に徳川ビレッジという尾張徳川家と関係のある高級住宅街がある。その外国人は、目白のヤマト運輸の施設でパーティを主催しており、ヨーロッパの中世をイメージしたそのパーティに川瀬の女も出席していた。その外国人は、主に渋谷でパーティを主催しており、日本人の上品な女性のほかに、時にはアメリカ人やオーストラリア人やニュージランド人やロシア人なども参加している。そのある市の大部分は川越藩領であったが、その南部の一部地域だけ尾張藩と関係があり、その名家の農家は、江戸時代に愛知県から移住してきた埼玉県西部では有名な農家で、合併によってその市ができる前は、村の村長の家系である。この地域一帯は、保守的な土地柄で強固な自民党の支持基盤であるが、国会議員は、民主党のジャーナリストの議員に抑えられている。この外国人と知り合ったのは偶然であるが、アメリカから安全のためにその外国人を訪ねるようにと言われた。民主党・国民新党政権ができる前に、その外国の植民地であった北アフリカの国の女子高校生からよくメールがくるようになっていた。女子高生によるとその国では中国人が急増しており、日本人と区別がつかないと言っていた。イスラム教徒であったが戒律は緩く、顔を露出しており西欧の女子高生と変わらない感じで白人であった。北アフリカと言っても全部砂漠ではなく、北部はワインも作られている温暖な気候の国である。また、シンガポールを発信源とするメールがあり、ロシア中央部に住むロシア人の若い女性へコンタクトするように写真とメッセージが複数くることがあった。極東ロシアやモスクワではなく、ウラル山脈以東の地方の都市で軍事産業のある都市で、ソ連時代秘密閉鎖都市であった都市である。オウム真理教はロシアでも活動していたことは知られているが、この人物が関与はしているかどうかわからない。ロシアは何回も旅行しているが、現地でロシア人の若い女性と撮った写真を、川瀬の男に家宅侵入されて盗まれて戻ってこない。安倍首相はロシアのプーチン大統領に異常に接近していたが、この人物が何か関係しているのかもしれない。それから、その北アフリカの女子高校生もそうであるが、なぜか女子高校生が集まってくる現象もあった。ブラジル大使館近くのブラジル料理店では、客は大使館員など全員白人のブラジル人となぜか女子高校生であった。女子高生から話しかけられることもあった。電車に乗ると見ず知らずの女子高生からどこへ行くのか？目的は何か？と質問されることがしばしばあった。女子高校生対象のマーケティング会社を知っていたが、それが理由とも思えない。この農家のある地域のコンビニにはロシアの女子高生のヌード写真とコスプレ写真集が売られていた。この地域のコンビニだけの特徴であった。東方経済フォーラムの行われるウラジオストクの女子高生の写真であった。

川瀬は、しばしば家宅侵入を繰り返していろいろなものを盗んでいった。私は欧州のある国とレーザー兵器の共同開発を企画しており、多くのレーザー技術の資料を収集していた。その欧州の国はレーザー技術の進んだ国で、レーザー産業の顧客にはアメリカ国防総省とイスラエル国防省が含まれていた。川瀬はこのレーザー技術に関する資料を盗み武蔵野市商工会に渡している。商工会はこの人物や会社と関係のある外国と共同でレーザー照明装置を作り吉祥寺駅前に設置していた。この装置は人を特定し追跡する機能を持っていた。ただ航空機の飛行に障害を与えるため撤去された。武蔵野市商工会は、なかなか白状しなかったが商工会の経済部がやったことを自白し、ただ装置はどこへ持って行ったかはわからないと言う。レーザー防空兵器の情報は最初に独立総合研究所の青山社長（現、自民党参議院議員）に渡した。青山社長はテレビで紹介してくれた。また、日本のある防衛産業企業にも情報を伝えた。その欧州の国の大使にも経緯を書いたレポートを渡してある。この人物と会社と関係のある外国は、サンカの公安を使った防衛技術情報の窃盗行為をやっていることは明白である。 短距離弾道弾を迎撃するこの高性能なレーザー防空兵器の開発費用はわずか６２億円である。情報を窃盗によって入手した外国は欧州の大国であるが、レーザー兵器部門はアメリカなどと比較して遅れていた。しかし、これが完成すれば中近東や中国へ輸出することも可能になる。

川瀬が盗んでいったもので、今も困っているものは、まだある。それは、催眠についての文献や本、CD,MDである。普通の催眠法ではなく、強制催眠法と呼ばれるもので、頸動脈を圧迫するので素人がやると危険を伴うものである。無意識を引き出して無意識レベルの修正を行い、人の行動を変えさせるものである。犯罪者の矯正などに応用できるので研究していたものである。この矯正プログラムを受けることを条件に刑期を短くする刑事政策を提案するために研究していたものである。私が計画していた保守系政党をベースにした新党構想では、警察出身のその党首は死刑反対で有名な議員であり、この党首の政治信条と政策を実現させるためには、死刑に代ってこの矯正プログラムを受けることで死刑を回避し減刑させる刑事政策案であり必要なものであった。この矯正を応用した子供のモチュベーションアップについての学習塾向けのプレゼン資料を盗んでいって返さない。この方法はインドネシアのバリ島のケチャと関係があるもので、バリ島の画廊で購入したバリ絵画をスーツケースの中に入れてあったが、鍵をこじ開けて盗んでいき、これも返さない。この方法を、自分たちのサンカ仲間で使って金儲けしようとしたようである。一般警察は、公安には手が出せないし、意味のない捜査をやるだけで、アメリカは、小さな男なので相手にするなというので、そのままにしている。この川瀬は、私の知る限り最低のサンカである。しかし、悪用されると子供に害を及ぼしかねないので、今もどうするか悩んでいる。この方法は、日本でも数人の催眠術師ができず、医師の資格を持つものだけが学ぶことが許されるもので、真似できないと思う。現在、これについての情報はネットから完全に消去させており、医師であっても学ぶことはできない。そのぐらい素人がやると危険をともなうものである。でも、子供のことが気がかりで、今も悩んでいる。

なお、会社の秘密は、企業機密ではなく国家機密に相当するものである。会社は、社長や役員も含めて誰も知らないはずであるが、日本の場合は独特の警備システムと関係がある。公安警察は、この警備システムは、絶対に漏れてはいけないものであると言っていた。だから、秘密につながってしまう情報を知る従業員や元従業員、役員の自宅を警察が取り囲んでメールをチェックしたり監視している。取り囲んでいる公安たちはそれぞれ違う目的があり、所属も別で相互に連絡はない。会社とつながっているのは一部だけである。当初、アメリカは、国家機密は、電位治療器の問題だけであり、この日本独自の警備システムのことを知らなかった。動物園の中にいるようなものなので、早くそこからチェックアウトしろと言われた。

• 結局のところ、会社と業界を守っていたのは、秘密を守らなければならない警察と、民主党の政治家とその支持者の一般庶民・大衆および芸能人である。会社や業界の顧客層が守っていたともいえる。ある芸能人は、テレビで「エビデンスなどどうでもいいではないか。治りさえよければいいので気にしない」と笑っていた。自民党は、安倍首相をはじめ大部分は白であるが、一部の議員グループが政権転覆のため会社と業界を利用したということである。首魁はだれかわからない。東北のことがあるので内乱罪や国家転覆罪および同未遂などに触れる可能性もあるが、同盟国や西側の国との関係があるので、適用は無理である。

発明者の原博士は、大衆に訴え、大衆の支持を得ることで電位治療器（ヘルストロン）を普及させた科学者でした。同じような現象が起きたということである。厚生労働省や一部の自民党議員がどんなことをしようと、電位治療器をいったん信じた大衆は、離れることなく、支持政党がどこであるかに関係なく、会社と製品などを守ってくれたということである。一部の自民党議員は、大衆は裏切るはずだと思ったが、結果は何もおきず、大衆は裏切りなかったというこでである。脅していた右翼の日本国民大衆党も大衆となのっており、「大衆をもっと大事にしろ」という大衆からのメッセージをも持ってきたのかもしれない。 いかにこういったお客様（大衆）を大事にするかが会社と業界を存続させる鍵となる。 なお、現在の法律では４つの効能効果しか認められておらず、これをこれを超えて効能効果を標ぼうすることは違法であるが、実際の効果はこれを超えるものである。販売に使われると違法になるので禁書となっているが同社の創世期に発行された大衆医学という厚い本に書かれていることが真実に近い。　この本は入手することは、難しいが一部の古本屋でいまも入手できる。こういった事実があるので、厚生省は作用機序などはわからないが、認めてきたものである。

日本船舶振興会との関係

100万ボルトヘルストロンは、日本船舶振興会（現日本財団）ビルに白寿虎ノ門診療所として設置されていた。会長の笹川良一は、自ら愛好者・推奨者の一人であり、しばしば広告塔としてテレビや雑誌などに出ていた。笹川良一氏の健康法であり、因果関係は不明であるが96歳まで長生きしている。