目的　高齢者における残存歯の実態と背景にある要因を明らかにすることを目的として，個人の所得や暮らしのゆとりといった経済的な状況で説明されるかどうか，それらを考慮しても高齢者の残存歯数がジニ係数により評価した居住地の所得の不平等と関連するか検討した。

方法　介護認定を受けていない65歳以上の高齢者を対象として2013年に全国で約20万人を対象に行われた健康と暮らしの調査（JAGES2013，回収率71.1%）において，新潟市データを分析対象とした。自記式調査票を用いて新潟市に住民票がある8,000人に郵送調査を実施し，4,983人（62.3%）より回答を得て，年齢と性別に欠損が無かった3,980人（49.8%）の有効回答を使用した。中学校区別の所得格差（ジニ係数）と残存歯数の地域相関を求め，ジニ係数別の残存歯数を比較した。次に，目的変数を残存歯数，説明変数を個人レベルの変数として，性別，年齢以外に，教育歴，等価所得，暮らしのゆとり，世帯人数，糖尿病治療の有無，喫煙状況を用い，地域レベルの変数として，中学校区ごとの平均等価所得とジニ係数とした順序ロジスティック回帰モデルによるマルチレベル分析を行った。

結果　57中学校区別のジニ係数と残存歯数の地域相関は，相関係数−0.44（P<0.01）の弱い負の相関を認め，ジニ係数が0.35以上の所得格差が大きい地域は他の地域と比較して有意（P<0.001）に残存歯数が少なかった。残存歯数を目的変数とした順序ロジスティック回帰モデルにおいて，性別と年齢を調整後，個人レベルでは教育歴，等価所得，暮らしのゆとり，喫煙状況，地域レベルではジニ係数，平均等価所得が有意な変数であった。一方で，すべての変数を投入したモデルでは，個人レベルの教育歴と地域レベルの平均等価所得において有意な結果は得られなかった。

結論　所得格差が比較的小さいと考えられる日本の地方都市においても，個人レベルの要因を調整後に地域レベルの所得格差と残存歯数の間に関連が認められた。高齢者の残存歯数は永久歯への生え変わり以降，長い時間をかけて形成されたものであり，機序は明らかではないが，所得分配の不平等が住民の健康状態を決めるとする相対所得仮説は，今回対象となった高齢者の残存歯数において支持される結果であった。